雨漏りするのは欠陥住宅が原因？保証を受けられる期間とは
雨漏りする原因は経年劣化だけではありません。最初から欠陥住宅であった場合、早い段階で雨漏りが発生することがあります。では実際に雨漏りした場合、どのように行動すればいいのか頭を悩ませることでしょう。
本記事では、欠陥住宅の特徴や雨漏りしやすい原因を解説します。無償で保証を受けられる条件についても触れているので、欠陥住宅の被害に遭っている人はご一読ください。
欠陥住宅とは？
欠陥住宅とは、本来備えるべき性能や安全性が欠けている住宅のことです。具体的には法令の基準を満たしていない、または暮らしに支障がある住宅を指します。欠陥住宅をきちんとした住まいにするには、大掛かりな工事が伴うことがほとんどです。
施工不良という言葉もありますが、こちらは塗装の塗り残しやクロスの剥がれなど比較的小さな不具合を指します。欠陥住宅と施工不良は別の意味合いのため、間違えないようにしましょう。
雨漏りするのは欠陥住宅だから？
築年数が浅いにもかかわらず雨漏りが発生した場合は、欠陥住宅である可能性があります。本来備わっている性能が欠けている場合、雨漏りを防ぐ機能も低下していることになります。しかし多くの住宅は法律の基準を満たしているため、欠陥住宅と一概に断言するのは困難です。施工不良や自然災害による雨漏りかもしれないので、専門業者による綿密な調査を実施してもらいましょう。
欠陥住宅の雨漏りは無料で修理できる
欠陥住宅であった場合、築10年以内であれば無料で修理できる可能性があります。築10年以内は瑕疵担保責任の期間内になるので、メーカーや施工業者に申し出ることが可能です。
2年以内の保証
まずは2年以内に雨漏りが起きた場合の保証についてです。多くのメーカーは商品に2年保証を設けているので、新築の引き渡しから2年以内であれば無償で修理してもらえます。具体的な保証としては、部分修理する場合もあれば新しい商品に交換されることもあります。不具合が起きたら築年数を確認し、2年以内であればメーカーや施工業者に相談してみましょう。
10年以内の保証
次に10年以内の保証についてです。先程もお伝えしたように築10年以内は瑕疵担保責任の期間内なので、無料で修理を受けられます。自己負担がなくなるので、該当する場合は活用するとよいでしょう。
ただし保証を受ける場合は、雨漏りしてから1年以内に報告しないと無料での修理を受けられないことがあるので注意してください。受ける可能性を高めるためにも、不具合に気づいたら早急に連絡することをおすすめします。もし家を建てた施工業者が倒産していた場合は、瑕疵担保責任保険会社に連絡してみてください。
そもそも雨漏りが発生する原因とは？
雨漏りが発生する原因にはさまざま挙げられます。ここではよくある原因を4つ解説します。
施工ミス
築年数があまり経っていないときに雨漏りが発生するのは、施工ミスが原因かもしれません。施工ミスによる雨漏りは意外に多く、施工してからまもなくして不具合が起きます。施工ミスの主な例は、不十分な防水処理や不適切な屋根材の取り付けなどです。これらは雨漏りが発生しやすい要因となります。
材料の不良
建物には数多くの材料が使用されています。良質な材料を使用していれば問題ありませんが、品質の悪い材料を使用している場合は雨漏りが起きやすくなります。とくに建物の外に使用される材料は、十分な防水性や耐久性を備えていなければなりません。
構造上の問題
建物設計に欠点があれば耐久性が下がり、雨風や紫外線などの影響を受けて損傷が生じやすくなります。建物に不具合が生じれば雨漏りが発生しやすくなります。一度建物の設計書を専門家に見せて、不適切な箇所はないか教えてもらいましょう。
自然災害によるダメージ
台風や地震、吹雪などの自然災害は、建物に大きなダメージを与えます。頑丈な建物であってもダメージは受けるため、目には見えなくても劣化していると考えましょう。欠陥住宅であれば大打撃なので、雨漏りするリスクは一層高まります。
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欠陥住宅で雨漏りした際の対応
欠陥住宅で雨漏りした際は、以下の流れで対応するとスムーズです。
- ①雨漏りの被害を確認
- ②応急処置の実施
- ③専門家への相談
- ④保険会社への連絡
- ⑤修理作業の計画
- ⑥法的な対応の検討
それぞれの内容を見ていきましょう。
①雨漏りの被害を確認
まずは雨漏りがどこまで進行しているか被害を確認しましょう。雨漏りしている箇所を特定し、写真や動画に記録するのがおすすめです。写真に残しておけば修理業者に現状を伝えるときや火災保険の申請に役立ちます。
②応急処置の実施
次に雨漏りの被害が広がらないように応急処置を実施しましょう。雨漏りしている箇所に防水テープを貼ったりタオルを当てたりすると、雨水の浸入を防げます。防水層や屋根から雨漏りが発生している場合は、ブルーシートを被せるのがおすすめです。
③専門家への相談
応急処置を終えたら、専門家へ相談しましょう。欠陥住宅であれば、専門的な知識を用いて修理内容を考えなければなりません。まずは建物診断を受け、欠陥となっている箇所を調べましょう。
④保険会社への連絡
火災保険に加入している場合は、保険金が下りるかどうか確認してみましょう。自然災害による雨漏りであれば、適用されるかもしれません。保険金が下りれば修理費用の一部にあてられるので、自己負担を減らすことが可能です。
⑤修理作業の計画
専門家による建物診断をもとに、最適な修理プランを計画しましょう。できれば欠陥となっているすべての箇所を修理できるのが望ましいです。まとめて修理すれば、雨漏りするリスクが低くなります。
⑥法的な対応の検討
欠陥住宅であることを知らされずに引き渡しされた場合は、法的な対応も検討しましょう。場合によっては売主や施工会社に対して責任を与えられます。同じような被害に受ける人が増えないように、行動するのも手段の一つです。」
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雨漏りの原因がわからないときは専門業者に依頼する
欠陥住宅の雨漏り原因がわからない場合は、家を建てた施工会社ではなく雨漏り修理の専門業者に相談しましょう。専門業者であれば雨漏り修理の経験が多く、専門的な知識も備わっているので安心です。目視だけで終えるのではなく、サーモグラフィーや散水など徹底的に調査してくれるため、確かなる原因を見つけてくれます。雨漏りを根本的に解決するには、原因を特定しないといけません。専門業者に依頼すれば、雨漏りの再発も防げるでしょう。
欠陥住宅の雨漏り修理は経験豊富な業者に依頼するのが吉
家を建ててから10年以内で雨漏りした場合は、欠陥住宅である可能性があります。欠陥住宅の雨漏りを改善するには、根本的な部分から修理しなければなりません。そのためには専門知識と技術、そして経験値が必要です。雨漏りの原因がどこからなのかわからない場合は、信頼できる専門業者に修理を依頼しましょう。
雨漏りの修理はぜひ雨漏り修理30分の株式会社NKにお任せください。数多くの現場で培ってきた技術を使い、雨漏りの原因となっている箇所を突き止めて再発防止に努めます。お見積もりは完全無料ですので、お気軽にご相談ください。
この記事の監修者
二瓶義哉（Yoshiya Nihei）
株式会社NK代表取締役
高校を卒業後、不動産の営業、ITコンサルタントを経験後、29歳で防水工事専門会社へ就職。
他業種だからこそ経験できたことを生かし、建築業界の枠にとらわれない視点でお客様への提案等を行うことにより、大手施工管理会社からの信頼を獲得。現在は雨漏りしない為の調査方法・修理方法を研究し雨漏り修理成功率99％を達成。
＜略歴＞
2018年 防水工事専門業者にて防水施工に従事
2021年 株式会社NKへ就職
2024年 代表取締役へ就任
現在に至る
＜資格＞
有機溶剤作業主任者
化学物質管理者
職長 安全衛生責任者
クレーン・デリック運転士
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